沖縄リゾートウェディングのキャンセル解説。必要金額とリスク回避策

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2020/10/07 2020/03/27: 結婚式準備マニュアル

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二人で準備をして、楽しみにしていた沖縄でのリゾートウェディングをキャンセル。もちろん無いにこしたことがありませんが、突然の不幸やトラブルなど、絶対起こらないわけではありませんよね。
しかし、キャンセルするとキャンセル料を請求されるほか、ホテルや航空券代も料金が帰ってくるか不安なところ。
そこでこの記事では、沖縄リゾ婚のキャンセル料とそのリスク回避方法についてご説明します。

キャンセル料が必要な場合とその金額を解説

結婚式をやむなくキャンセルする場合、最初に気になるのがキャンセル料の支払いです。
一番最初に気になるのが、キャンセル料が必要かどうか。

一般的に、利用者側の都合でキャンセルをする場合は、キャンセル料が必要になり、挙式日に近づくほど金額が高くなります。

まずはキャンセル料が必要な場合とその金額についてご説明します。

キャンセル料が発生しない場合とは？

利用者側の都合でキャンセルをする場合は、ほとんどの場合でキャンセル料が必要になります。親族のご不幸や新郎新婦のご病気など、やむを得ない理由も起こりえますが、キャンセルの理由に関係なくキャンセル料が発生します。

キャンセル料が発生しない場合とは、原因が利用者に無い、やむを得ない場合です。

天変地異
気象状況
暴動
運送機関の事故
会場側に原因がある場合

会場によって若干の差はありますが、上記のような項目が一般的です。契約書に添付されている「約款」に記載されていますので、まずは約款を確認ましょう。

また、会場を押さえておく「仮予約」の状態ではキャンセル料は発生しません。

契約後は、挙式日に近づくほど金額が高くなる場合が多い

一般的にキャンセル料は挙式日に近づくほど、支払い割合が高くなっていきます。
支払い割合は式場によって異なりますので、契約書に添付されている約款を確認しましょう。

キャンセル料の支払額例を1つ挙げると、次のようになります。これは一例のため、契約した式場によって基準日や支払額が変わってきます。

キャンセル日	支払額
契約後～90日前	払い戻し手数料5,000円
89日前～60日前	総額の20%
59日前～30日前	総額の50%
29日前～15日前	総額の80%
14日前～式当日	総額の100%

延期の場合でも、キャンセルと同じ取り扱いが多い

結婚式を「延期」する場合についてです。延期とは、結婚式の日取りを変更することを言います。

しかし、多くの結婚式場のキャンセルポリシーでは、キャンセルと延期が区別されていないことが多く、キャンセルと同じ決まりによって支払料金が決まってきます。

結婚式では、当日のために多くの人や物が動くため、日程の変更はキャンセルと同等の損失が伴います。そのため、延期でもキャンセルと同等の金額を支払う必要があるのです。

ホテルや航空券のキャンセル料にも要注意

沖縄リゾートウェディングで気をつけたいのはホテルや航空券のキャンセルです。
一度に大勢の人数分を予約するため、場合によってはキャンセル料もかなり高額になることも。

そこで、ホテルと航空券（FSCとLCC）のキャンセル料について、一括でご説明します。

ホテルのキャンセル料について

ホテルのキャンセル料が発生するタイミングは、式場に比べて遅めになっています。宿泊の20日前から発生するところもあれば、7日前から発生する場合もあります。

支払金額は、式場をキャンセルするときと同じで、宿泊当日に近づくにつれて段階的に高くなっていきます。

キャンセル料の確認方法は、ホテルを予約したときに送られてくる「予約確認メール」を見ることです。ほぼすべてのホテルで、予約確認メールにキャンセル料が記載されています。

ただし、天変地異や気象状況などでとても宿泊できない状態になった場合は、キャンセル料が発生しない場合もあります。キャンセルについては一度ホテルに電話で確認しましょう。

航空券（FSC）のキャンセル料について

ANAやJALといったFSC航空券をキャンセルし払い戻しする場合、タイミングによっては一部金額が払い戻されない場合があります。

日本の代表的なFSCである、ANAとJALを例に見てみましょう。

ANA

キャンセル日	取消手数料
チケット購入後～搭乗55日前	払戻手数料440円
搭乗54日前～45日前	運賃の約30%
搭乗44日前～28日前	運賃の約40%
搭乗27日前～14日前	運賃の約50%
搭乗13日前～出発時刻前	運賃の約60%
出発時刻以上	運賃の100% ※旅客施設使用料のみ返却

データ引用元：ANA

JAL

プランによって取消手数料が変わります。多くのプランでは、出発前なら払戻手数料440円のみ、出発後は440円+運賃の約20%がかかってきます。

特便割引や先得、おともdeマイルなど一部のプランでは、出発54日前から、運賃の50%、出発後だと運賃の90%といったように取消手数料が高額になってきます。

取消手数料はこちらのWEBページで確認できます。

航空券の取消/払戻手数料について（JALのWEBサイトに移動します）

航空券（LCC）のキャンセル料について

LCC、格安航空券をキャンセルする場合、FSCと異なり、そもそも払戻ができない場合があります。会社やプランによって変わってきますので、ここでは代表的な2社をご紹介します。

ピーチエア

払い戻し無し。ただし、バリューピーチの場合は運賃から1,100円を引いた額をピーチポイントで付与。プライムピーチの場合は、運賃の全額をピーチポイントで付与。

参考：ピーチエア　変更・取消・払戻

ジェットスター

Starter・Starter Plus・Businessの場合、払い戻し無し。
Starter FlexBiz・Starter Maxの場合、フライトバウチャー（専用ポイント）で全額付与
Business Maxの場合、払戻手数料3,000円を支払うことで払い戻し可能。

参考：ジェットスター　ご予約の変更

やむなくキャンセル。リスクを最低限にするには

どうしてもキャンセルをすることになってしまった場合、気をつけたいのが、ゲストへの連絡や両家の支払い分担。気が重いとは思いますが、なるべく早く対応しましょう。

めったにないことですが、リスクに備えるなら結婚式保険に加入するのも手です。掛け金1万円から、式の45日前まで加入できるので、リスク回避の方法としてご検討ください。

結婚式場にいち早く連絡を。急ぎの場合はまずメール

結婚式場やホテル、航空券のキャンセル料をなるべく抑えるため、できるだけ早くキャンセルの申し入れを行いましょう。

キャンセル申し入れの方法は、電話かメールが一般的です。メールなら夜間でも連絡できるので、時間がない場合はまずメールで連絡を。

また、ゲストにもすぐに連絡を入れましょう。結婚式出席のために衣装を買ったり、美容室へ行ったりする方もいらっしゃると思いますので、ご家族にも手伝ってもらい、早めの連絡を。
負担割合は、予約時点での支払い予定を元に考える
キャンセル料が高額になった場合、新郎新婦だけでは負担しきれない場合が考えられます。
そこで頼ることになるのが両家ですが、支払い分担で揉めてしまうケースがあります。

結婚式を挙げる費用と違い、話題にしにくいことを頼むことになるため、言い出しにくいのが本音だと思います。

そこで、結婚式を予約したときに決めた、両家の支払予定を元に話を切り出してみましょう。ゼロから分担を決めるよりも、ガイドラインがあった方が話を進めやすいですし、両家の経済状況にもマッチすると考えられます。